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【FX】歴史的な3つの金融未熟時代を紐解く

 

第一次金融未熟時代『ニクソンショック』、第二次金融未熟時代『プラザ合意』、第三次三次金融未熟時代『サブプライムショック』。その概要とは。

 

目次

 

  • 1:『ニクソンショック』
  • 2:『プラザ合意』
  • 3:『サブプライムショック』
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    1)第一次金融未熟時代『ニクソンショック』


    1971年8月15日、アメリカのニクソン大統領が、世界の金融市場に拡大しつつある米ドル不信に対処するため、金・ドル交換停止などの声明を発表した。これを受け、欧州諸国はただちに自国の為替市場を緊急閉鎖し、為替相場を固定相場制から祖変動相場制に移行させる。ところが、日本政府は金本位制が崩れてドルの裏付けがなくなったにもかかわらず、日本の市場を開いたままにしていた。その為、世界中のドルが日本のマーケットを通じて売られ、たったの2日間で日本の巨額の資金が海外に流出した。

     

     

    2)第二次金融未熟時代『プラザ合意』


    1985年9月、G5においてプラザ合意を発表。当時アメリカは財政赤字と貿易赤字の両方の赤字を含まらせていたが、貿易赤字に関しては対日貿易不均衡が顕著になっていた。その状況を打破するべくして、為替で調整し、円高・ドル安に誘導したのがこのプラザ合意だった。これにより、円高は急激に進み、日本からアメリカへの輸出は抑えられた。輸出が抑えられれば、当然輸出業界の景気は低迷することになる。また、仮に輸出ができて物が売れても、それまでとちがって大きな為替差損を被る。結果、日本の輸出産業のほとんどが大打撃を受けることになった。

     

     

    3)第三次三次金融未熟時代『サブプライムショック』


    2007年7月、サブプライムローン問題が発生した。これによってスワップ金利しかみていなかった個人投資家が大打撃を受けた。元々スワップ金利を狙う投資方法は、ボラティリティが低いときにのみ有効なものだったが、サブプライムショックのように相場変動が激しくなって円安予想が外れると、為替利益ではなく、むしろ為替差損が出て、スワップ金利は吹っ飛んでしまうのである。


    また、円高の進行を楽観していた人が、円キャリートレンド一辺倒だったため、リスクヘッジが出来ておらず、相場が激動して急激に円高に振れてしまい、損失を出した。これによって、円だけに限らず、色々な通貨を売り買いする取引をしなければならないことを思い知った。『ストップロス注文』をしないで損をする人もいた。こういう大きな変動が『ない』と勝手に推測し、リスクヘッジを怠っていたのである。これらいずれの問題も、こうして並べてみると全て『投資家の安易な心構え』が招いた自業自得であり、一言『未熟』だったことになる。

     

    サブプライムショック以前には数百倍という高レバレッジで荒稼ぎする人間もいた。だが、今は規制がかかりそれが出来なくなっている。また、スワップ収入も金利差がなくなったことにより、狙いづらくなっている。この10年でFXの在り方は大きく変わっていることがわかる

     

     

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